日本企業は時代の波に乗れるか？

現代の日本企業では他の先進国とは違い、古いイメージから切り替える事がうまくできず、いまだに昭和のまま思考停止している企業が多い。

もちろん業種によってはDXと相性が悪い企業もあると思いますが、社員同士が連絡や相談を行わない企業は無いと思うので、ここでは連絡ツールを題材に考えてみました。

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社内連絡ツールから見る企業変化

私が以前に勤めていた企業では、2023年時点で社内のメインツールはファックスでした…理由としては、取引先の50％程がファックスを利用しているから．．．

こうしてみると、多くの企業では未だにビジネスの変化に対応出来ていない事が解ります。

こちらは、株式会社クリエイティブバンクが2022年12月に会社員・役員1090名を対象に行ったアンケート結果になります。

結果的にはビジネスチャットを利用している企業は43.8％となり半数を割っている事が解りました。

ビジネスチャットが当たり前の時代に、いまだにFAXをメインの連絡手段として使い続けている企業。これは、ただツールの話にとどまらず、「企業体質」の象徴だと私は感じます。

新しい技術を導入するかどうかは、コストや業界慣習の問題もあるでしょう。しかし、最も問題なのは「変化を受け入れる姿勢があるかどうか」です。

昭和の成功体験を引きずり、「うちはこれでやってきたから」と言う企業は、社員の声に耳を傾けず、現場の効率よりも過去の慣習を優先しがちです。

じつは私自身も過去にこのような企業に在籍していた経験があり、この企業では、離職率も高く企業の危機感は低い傾向にありました。

一般的には、リモートワークができるか？社員の意見が反映されやすいか？などが言われていますが、これらは業種によっては出来ない企業や、就業してみないと分からない事が多くあります。

そこでこの記事では、約50社以上（数えていませんが）の面接経験と6回の転職経験がある私の実体験を元に、就業前に解る方法にフォーカスしてお伝えします。

チェックポイント	なぜ重要？
Web面接に対応している	テクノロジーを活用し、業務効率や多様な働き方に柔軟な姿勢がある。
書類提出はデジタル対応	紙文化を脱し、無駄の少ないスマートな業務運営をしている。
改善提案を受け入れる文化がある	社員の声を反映する柔軟な組織風土がある。

転職というと、給与や仕事内容に目が行きがちですが、実は「企業がどの方向を向いているか」も非常に重要です。

時代に取り残された企業に未来はありません。
逆に言えば、柔軟な企業に転職できれば、自分自身も時代の波に乗ることができるのです。